企業理念/ビジョン/行動規準

企業理念

明電グループ企業理念は、「品質の高い製品・サービスやソリューションを提供することにより、お客様の問題解決をお手伝いし、お客様に喜んでいただきたい。そして、この事業活動を通じて地球環境問題など社会的課題の解決に積極的に寄与し、より豊かな未来社会の実現に貢献していきたい。そのために私たちはチャレンジし続けなければならない。」という思いを表現しています。

それは、電気機械を製作・修理する町工場としての創業以来、創業者 重宗芳水の志を受け継ぎ、時代の移り変わりとともに進化し、共有されてきた価値観であり、全ての事業活動の根幹を成しています。この企業理念のもと、明電グループは社会とともに成長し、社会から必要とされる企業を目指し、新しい技術と価値の創造にチャレンジし続けます。

企業理念 ありたい姿・ビジョン 大切にする価値観

明電グループ企業理念(MISSION)

より豊かな未来をひらく
お客様の安心と喜びのために

ありたい姿・ビジョン(VISION)

~人々の幸せと持続可能な地球環境を実現する『サステナビリティ・パートナー』~

大切にする価値観(従業員が共有する価値観)

・持続可能性 ・多様性 ・誠実さと責任感 ・未来志向

企業スローガン

理念の主張をワンフレーズで表現した、企業スローガンです。

Quality connecting the next
MEIDEN
人と技術

私たちが考える“クオリティ”には、製品やサービスの品質という意味はもちろん、それを支える「人」と「技術」という意味も込められています。社員の誠実さや柔軟な対応力で、世界中のお客様と、より強い絆を結んでいくこと。技術力から生まれる、時代や市場に合わせた独自の製品や、信頼感のあるサービスで、社会に貢献していくこと。ふたつがひとつになり、新しいつながりを創っていく。お客様と私たち。そして、社会とそこに暮らす人びと。つながりを広げて、培ってきたチカラを、次の時代のエネルギーへ。

お客様の安心と喜び、その先にある人びとのかけがえのない毎日のために。明電グループのクオリティで、より豊かな未来へとつなげていく。それは、これからも変わらない、私たちの使命です。

MEIDEN CYCLE

MEIDEN CYCLE

企業理念を実現するためには、従業員一人ひとりが向かうべき方向を見定め、迷わず進んで行くための道しるべが必要となります。私たちはそのために、この5つの行動を合言葉にしました。5つの行動は互いにリンクしており、一つの行動が次の行動を呼び、行動と成長のサイクルを形作る。そんなイメージからMEIDENCYCLEと名付けました。

私たちはこのMEIDENCYCLEを「行動精神」として共有し、実践することにより、従業員一人ひとりの成長サイクルを大きく回し続けることを目指します。

I keep on doing. いますぐやろう、やり続けよう。

企業行動規準

1.持続可能な社会の実現に向けて

地球・社会・人に対する誠実さと「共創力」で新たな価値の創造に積極果敢にチャレンジし、持続可能な社会の実現に貢献します。

2.誠実で公正な事業活動

事業活動を行う国・地域の法令、慣習その他全ての社会的規範とその精神を十分に理解し、これらを遵守又は尊重するとともに、常に高い企業倫理と社会良識を持って行動します。

3.人権の尊重

人権に関する様々な国際規範を理解・支持し、各国・地域の法令等を遵守することで、すべての人の人権を尊重します。

4.従業員が能力を最大限に発揮できる職場環境の実現

従業員の成長を支援し、多様な人財が活躍できる職場づくりを推進します。

5.環境の保全

持続可能な社会の実現に向けて、気候変動の緩和及び気候変動への適応、資源の循環、生物多様性の保全等の課題に対し、サステナビリティ経営に取り組み、企業の発展を目指します。

6.社会との協調・貢献

国際社会の一員として、また地域社会の一員として、グローバルな視点に立ってその文化・慣習等を尊重し、それぞれの地域で協調・融和に努めながら、事業活動を進めます。

7.情報の管理

事業活動で取り扱うすべての情報資産を適切に管理し、災害・事故・犯罪などの脅威から保護します。

8.情報の適正開示

法令等のルールに従い、企業情報を適時・適切に開示します。

9.リスクマネジメント

事業活動に伴うあらゆるリスクを把握・評価し、それらを適切にコントロールする全社横断的な体制を構築します。

10.経営トップの責任

経営トップは本行動規準の精神の実現が自らの役割であることを認識し、社内及びグループ企業に実効性あるガバナンスを構築して、本行動規準に基づいた事業運営がなされるよう、最大限の努力を行います。
本行動規準に反するような事態が発生した場合には、経営トップが率先して問題解決と再発防止に努め、その責任を果たします。