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数字で見る明電舎

創業年

(明治30年)

当時は、ほとんどの電気機器を輸入に頼っていた日本。明電舎は、電気機械技術の国産化を目指し、小さな町工場からスタートしました。以来、電気産業の近代化とともに、成長・発展をつづけ、社会インフラを支え続けてきました。2017年には創業120周年を迎えます。

連結売上高

(2016年3月)

  • 2
  • 3
  • 7
  • 4
  • 4
  • 0
  • 0

売上高の59%は社会インフラ事業。25%は産業システム事業。これからも社会インフラ事業を核として、発展・成長していきます。

連結海外売上高比率

  • 2
  • 7
  • 0

(2016年3月)

東南アジアや中東における産業や電鉄事業を中心に、世界の国・地域に製品・サービスを提供しています。今後は、新興国の社会インフラ事業へ広く参入し、2017年度には30%以上を目標に、体制強化に取り組んでいます。

27.0%

海外拠点数

(2016年3月)

1966年に設立されたタイ明電舎は2016年に50周年を迎えました。現在では、東南アジア・中東・北米・欧州等、世界13の国・地域に拠点を展開し、世界各国の社会インフラを支えています。

  • 2
  • 7

連結従業員数

  • 8
  • 4
  • 0
  • 8

(2016年3月)

性別・国籍・年齢にとらわれず、多様な人財が活躍できるためのダイバーシティを推進しています。

育児休業復帰率

  • 1
  • 0
  • 0

(2016年3月)

「時差出勤」や「テレワーク制度※1」等、充実した福利厚生制度を用意。社員一人ひとりが働きやすい職場づくりを実践しています。※1 テレワークとはICT(情報通信技術)を活用し場所や時間にとらわれない柔軟な働き方です。

1000kW未満の小水力発電※

  • シェアNo.1
  • 1

(出展:電気日日新聞社16重電機器シェア)

小水力発電※は、一般河川や農業用水、既存ダムの維持放流や工業用水など、今までエネルギーとして使われていなかった水の力を利用して、その地域・その環境に合った発電を行う方式です。明電舎と水力発電の歴史は古く、1901年(明治34年)に初号機を納入。製造から90年経過している発電機もあります。これからも、純国産で無限の再生可能エネルギーである水力で、みんなに優しい電気をつくって行きます。

※電気日日新聞社 16重電機器シェア 1000kW未満  ミニ水力発電設備手持受注(平成27年8月現在)

  • 7
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(2016年3月)

東南アジアや中東における産業や電鉄事業を中心に、世界の国・地域に製品・サービスを提供しています。今後は、新興国の社会インフラ事業へ広く参入し、2017年度には30%以上を目標に、体制強化に取り組んでいます。

70%