叶える人、叶える技術。明電舎

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ここに掲載のコンテンツは、日本経済新聞 電子版で
2017年12月~2018年1月まで掲載した広告特集「叶える人、叶える技術。明電舎」の転載です

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2017年12月~2018年1月まで掲載した広告特集「叶える人、叶える技術。明電舎」の転載です

叶える人、叶える技術。明電舎

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Stage1 熱狂の電源:世界への扉を開く「運命の一戦」信頼と効率を両立した発電システムが開催を支える

国内最大のサッカー専用競技場、埼玉スタジアム2002(さいたま市)。世界への扉を開けるためには負けられない「運命の一戦」の舞台にもなってきた。試合中は熱気と歓声に包まれるが、ある一角だけは冷静な緊張感が支配する。観客席の下部に設置された「自家発電機室」だ。

石原 宗
(株)明電舎
発電事業部 発電技術部
石原 宗

「試合があるときの電力負荷はないときの約6倍。トラブルは許されないので慎重な管理が必要です」。緊張感の理由を説明するのはスタジアムの発電システム構築を担当した明電舎発電技術部技師の石原宗だ。電力会社とは1500キロワットを上限とする電力の供給を受ける契約を結んでいるが、試合がない時に使うのは500キロワット程度。通常時は必要最低限の電力契約で運営し、試合開催日には最大で3000キロワットにもなる電力の1500キロワット分を自家発電でまかなう。「無駄のない電力利用を目指したシステムですが、設備に問題があれば試合の開催にも影響します」(石原)

コージェネレーション(熱電併給)システムを使うのも特徴のひとつ。エンジンを使って発電する際に発生する熱を回収し、空調などに無駄なく活用する。「一般にエンジンが生み出すエネルギーの過半は利用されず廃熱となりますが、コージェネレーションによる有効活用でエネルギーの利用効率は70~80%に高まります」

2ケタの経済成長が過去のものとなり人口も減少に転じた日本。成熟化した社会で公共施設に求められるのは安全性や信頼性そして効率性を同時に実現することだ。スタジアムのような大型施設の効率運用は省エネルギーや二酸化炭素(CO2)排出量の抑制という現代社会の要請に応えるものだが、ただ機器を納入すればよいわけではない。「発電機・制御盤は自社製ですが、エンジンや空調、照明などは他社製です。社内だけでなく社外とも連携して電力システム全体を最適化しないと効率化はカタログ上の話で終わってしまいます」(石原)。電気のプロとして全体をまとめ上げ、システムの能力を「深化」させる明電舎の力が環境にも優しい「熱狂の電源」を支えている。

試合開催時の埼玉スタジアム2002

16年間トラブルなく
稼働し続ける信頼性
長期の安定利用を可能とする
保守・点検の現場力

どんなに優れた設備も日々の稼働で状態は変化する。トラブルのない稼働には現場を守るメンテナンスが欠かせない。求められるのは早めの対応だ。保守・点検を担う明電エンジニアリング北関東支店の梅﨑健太は埼玉スタジアムの担当になって1年余り。「停電など非常時にも対応できるよう、国際試合では必ず現場に立ち会います。午後7時以降に始まる試合でも5時間以上前には現場に入り、コージェネレーションの運転状況確認や温度管理をします」(梅﨑)

試合がない日の作業でも早めの対応が必要だ。問題がない段階から機器を診断し、スタジアム側に臨時メンテナンスや機器の交換を提案する。ここで生かされるのが明電グループとして蓄積してきたノウハウだ。「全国の拠点で情報を共有しているので、初めて遭遇する状況でもグループの知見を生かして迅速に対応できます」(梅﨑)。経済産業省の統計によると設備の不備によって起こる電気事故は全体の数%にすぎない。約30%は保守の不備が原因だ。埼玉スタジアムの設備が16年間トラブルなく稼働し続ける背景には、明電グループのメンテナンス力がある。

梅﨑 健太
(株)明電エンジニアリング 梅﨑 健太
試合を支える継続的な保守作業
試合を支える継続的な保守作業
試合を支える継続的な保守作業

最終消費者を常に
意識して取り組む
命と健康を守る施設を支える
仕事の使命感

公共施設に電気設備などを納入してきた明電舎の社会システム事業が手掛ける領域は実に幅広い。霞が関の庁舎や防衛関連、道路など国が管轄する施設のほか、地方自治体の施設、放送局、民間の商業ビルなどあらゆる場所に設備を納入している。高齢化社会で存在感が増している医療機関も明電舎がコージェネなど発電設備を多く納入してきた施設だ。発電技術部の石原は「病院では患者さんのいるエリアを通って設備の試運転に向かうこともあります。患者さんとすれ違いながら、命と健康を支える業務に貢献することの責任とやりがいを感じています」と話す。

社会システム営業部副部長の吉川和秀は「明電舎が何をやっている企業かはあまり知られていないかもしれない」と語る一方、「当社製品が使われている施設を訪れたことがない人はほとんどいないはず。生活者のほとんどが当社製品の最終的な利用者です」と語る。典型的なBtoB(事業者間)取引のインフラ事業だが、実は消費者の顔がはっきりと見えるビジネスでもある。

吉川 和秀
(株)明電舎
電力・社会システム事業部
社会システム営業部
吉川 和秀

まとめ

明電舎は発電機器などを開発・製造するモノづくりの企業だが、吉川は「それだけでは足りない」と話す。「社会の課題を解決し、一人ひとりの暮らしを豊かにするためにインフラはどうあるべきかを常に考えています」と強調する。設備を製造して納入するだけではなく、製品と技術で社会全体のエネルギー利用を効率化する――。「電気の力で明るい未来を切り開く」という創業者の精神を受け継ぎ、インフラと向き合い続ける明電舎の取り組みに期待したい。

明電舎が支える様々な発電事業事例

用語解説

コージェネレーションシステム
エンジンやタービンを使って発電すると同時にエンジンなどから発生する熱を回収して空調や給湯に利用する。熱と電力を同時に供給することから「熱電併給システム」ともいわれ、電力と蒸気や温水を同時に必要とするホテルや病院、工場などの自家発電設備として使われる。エンジンの運転で生み出されるエネルギーを電力として利用できる割合は一般に40%程度。残りは廃熱などになるが、コージェネレーションの場合は30~40%を熱エネルギーとして利用するため、エネルギー利用効率は全体で70~80%に達する。
コージェネレーションシステム
  • Stage2 地域を育む「水」を守るへ
※敬称略